文系の学生がIT企業（SE）に内定するために大事なこと３選
文系の学生ってIT企業（SE）に就職できるの？
文系なのにIT企業のSEって就職できるの、、？ 理系しか受からないんじゃ、、？
そんなことを思ったことはありませんか？？
何を隠そう、私もド文系女子！IT企業のSEなんて遠い存在でした！
でも安心してください！そんな私でも、「営業したくない！！」という強い思いをもとに４つの内定を得ることができました！
そうして得た情報を元に内定に大事な事3選紹介していきます！！
①早期選考に参加する
私が、就職活動を始めたのは大学3年次の夏からでした。
私は、自分では早い方だと考えていたのですが、全くそんなことはありませんでした！
外資企業によっては、3年生の夏頃から本選考が始まっており、日系企業についても夏頃からインターンシップの募集が開始されます。
しかも！！このインターンシップは企業は本選考の一部免除などの特典を付けていることが多くあります！優秀者には、最終面接にそのまま通すなんて企業もあるくらいです！
つまり、文系の学生がIT企業で内定を得るためには、こうした早期選考に参加することが非常に重要なんです！！
【注意ポイント】
多くの日系企業のインターンシップは、大学3年次の夏頃から募集があります。
そのため、大学3年生の4月ごろから5月にかけて自己研究や企業調べをしないと、準備不足となってしまいます。
早期選考のインターンシップの企業について、よく知らないまま応募することになってしまうので、気をつけてください！
② IT業界でインターン経験を積む。
文系大学出身の私は、IT業界はもちろん、何の知識もありませんでした。
企業の採用HPには未経験でも大丈夫です！
なんて心強い言葉はあるものの、企業の本音はITの経験がある学生を優先的に採用することがほとんどだったりします！
「文系だからＩＴの経験ない！！」
そんな方も、IT業界で長期や短期インターンシップに参加することによって、経験をアピールすることができます！！
おすすめは、３か月程度の期間で、プログラミングの経験を積むことです！
③ＩＴに関連する資格を取得する
最後に紹介するのは、ＩＴに関連する資格を取得することです。
実は、このＩＴに関連する資格は文系であっても、確実に取得できる資格が多くあります。
おすすめ資格ランキング
１位 ＩＴパスポート資格（国家資格）
国家資格と聞くと、とても難しい資格のように聞こえますが、きちんと準備するだけで文系であっても十分に資格の取得ができます。
ITの入門の資格となっています。
２位 MOS検定
この資格は、有名かつマイクロソフト社公式の資格であるため、履歴書に記載することができます。また、実用的なＰＣスキルもアピールできます。
３位 基本情報技術者試験（国家資格）
この資格は、ＩＴパスポートの資格よりも１段階上の資格であり、ＳＥとして基礎的な知識が問われます。文系でこの資格を取得すると企業に強いアピールができるでしょう。
↓ ITパスポートの勉強に、おすすめの参考書です！
まとめ
- ①早期選考に参加する
- ②IT業界でインターンシップに参加する
- ③ＩＴ関連の資格を取得する
-
IT業界を調べる際に、おすすめの本です！↓
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ＩＴ企業などは理系が多いイメージがありますが、文系でも就職できるＩＴ企業があるのは意外だったのではないでしょうか？
ぜひ、将来を考える際の参考になさってください！
都内勤務がいい！「転勤がない都内勤務の新卒就職先５選」
あなたは転勤にどんなイメージを持っていますか？
引っ越しが大変、その土地に馴染めるか不安、単身赴任なの？、持ち家もてるの、、？
そんなイメージではないでしょうか？
そうです！筆者の私も何を隠そう「転勤したくない！」という女子でした！
就職活動では、常に何かしらのイベントがあり、企業の情報を知ることができます。
しかし、いまいちどこの企業は転勤がないのかという情報は社員の生の声を聞かなければ分からないといったケースもあったりします。
そんな中私は、「転勤したくない！！」という強い思いをもとに100社以上の企業・団体やOB訪問を回っていきました！！そうして得た情報を元に紹介していきます！！
新卒採用の大手企業は全国転勤ばかり
私が、就職活動を開始したのは大学3年の夏からでした。
就職活動となれば、コロナ禍であってもオンラインでの合同説明会などがあり、多くの就職活動をしている大学生はそういったイベントに参加します。
そこでは、企業の理念や事業の概要、仕事のやりがい、キャリアのイメージなどその企業の光り輝く部分を学生にみせ、自社への興味を惹かせていくというプレゼンが多く行われています。
残念ながら、そういった場では勤務地や残業時間などの情報を知ることができないというのがほとんどでした。よくある勘違いケースとして、本社の勤務地だけを紹介しているケースです。
私は、見事にそれに引っ掛かり、すっかり「都内勤務ばかりだ」と胸をなでおろしました。
しかし！！そんなことはあり得ません！！
電通、博報堂、パナソニック、SONY、ドコモ、KDDI、総合商社、楽天、外資銀行、保険系、みずほフィナンシャルグループなどの金融系など・・大手企業といわれる会社は全国転勤ばかりでした。
むしろ全国転勤どころか、海外転勤などもあるくらいです。
では、そんな転勤したくない新卒学生にとって、転勤のない企業・業界はどのようなところなのでしょうか？
業界種別に紹介していきます！
都内勤務の新卒就職先：①鉄道業界
まず、紹介するのは鉄道業界。
「鉄道業界って何するの？」って思われている方！
安心してください！車掌をずっとやっているわけではありません。
鉄道業界では、不動産事業や商業施設の開発、駅開発などに関わることができます。
そして、管轄するエリア以外には転勤しないことがほとんどなのです。
企業としては
などが挙げられるでしょう。
（都内近郊の勤務地もあります。）
【注意ポイント】
鉄道業界は転勤が少ない業界ですが、JRは全国転勤があります。
また、東急に関しても全国転勤があるため、転勤が嫌な方は避けたほうがよいでしょう。
都内勤務の新卒就職先：② IT業界
コロナ禍による、リモートワークの普及により勤務地に制限がかかることがなくなり従来、全国出張していたミーティングもオンラインに移行するなど、全国転勤のない企業が増えています。
また、職種においても営業よりもSEやコンサル職種などは全国転勤が少ない傾向があることも頭に入れておきましょう。
企業としては、
・NTTデータ ・NTTデータ・アイのようなNTTデータ系列企業
・日本総研 ・三菱総研DCS ・第一生命情報システム ・明治安田システムテクノロジー
などがあります。
IT業界は、都内勤務の会社や都内近郊のみの会社が多くあるので事業所をHPなどで調べてみることをおすすめします。
↓ IT業界を詳しく知りたい方は、業界研究をすることがおすすめです！
都内勤務の新卒就職先：③地方公務員
3つ目にご紹介するのは、地方公務員です。
公務員が安定してるといわれる理由として、次のような事がよく挙げられます。
公務員といっても、転勤をしないためには国家公務員は避ける必要があります。
国家公務員に関しては、全国転勤があるためお勧めできません。
また、家庭裁判所などの公務員も全国転勤があることに気を付けなければいけません。
都道府県庁
都道府県庁は、転勤が少ない公務員と考えて間違いありません。
しかし、注意しなくてはいけません。
それは、都道府県庁の若手職員は基本的に転居を伴う転勤をさせられるという点です。
これは自治体によって違いがあるようですが、多くの都道府県は最初は若手を実家から離れた支所配属にする事が多いようです。
実際に都庁では、配属された若手職員の多くは、本庁以外での配属がほとんどとされており、まれに東京都が管轄する島などに配属となるケースもあるそうです。
市役所（政令市・特別区・中核市を含む）
市役所職員は、基本的に転居を伴うような大規模な転勤はほとんどないです。
こちらもまれに県や国、民間企業に出向をする場合があるようですが、自ら希望を出さない限り大丈夫でしょう。
なので、転勤をしたくない人には、市役所職員はオススメです。
都内勤務に絞るとすれば、特別区の職員などがいいでしょう。
都内勤務の新卒就職先：④大学職員
4つ目に紹介するのは、大学職員です。
大学職員は国立大学職員と私立大学職員に分かれており、それぞれ特徴があります。主に大学職員は、学生支援、研究支援などをしています。
大学職員は、そのほとんどが勤務地は固定となっていることが多く、転勤したくない方にはお勧めです。
また、国立大学職員になるには国立大学法人等職員採用試験に合格し、各大学の個別の面接に合格する必要があります。
私立大学職員は、民間企業のSPIのようなテストを受けて、各大学の個別の面接に合格する必要があります。
都内勤務の私立大学としては、
などがあります。
都内勤務の新卒就職先：⑤職種を絞る
5つ目に紹介するものは、職種を絞るという手！
一般的に、営業職種はどの企業でも転勤させられることは多くあります。
そこで、職種を絞ることで、本来全国転勤がある大手企業においても都内勤務を実現することができます。
・人事・経理・法務などのコーポレート職種
人事や経理などは大手企業の中でも本社勤務の場合がほとんどです。
また、全国転勤は営業がほとんどであり、コーポレート職種は全国転勤がないといった
化学メーカーのADEKAのような企業も多くあります。
一般職・SE・アクチュアリーやデータサイエンティストなどの専門職種
SEやアクチュアリーやデータサイエンティストも専門職採用などで新卒採用においても募集されています。また、総合職ではない一般職なども地域限定採用などがあります。
これらの職種は、限定された地域での勤務であることが多いことから、こうした職種に絞ることで、全国転勤を避けて、都内勤務にすることができます。
まとめ
- ①鉄道業界は事業範囲内しか転勤がない
- ②IT業界は都内勤務が多い
- ③地方公務員は基本的に転勤がほとんどない
- ④都内の大学職員は都内勤務がほとんど
- ⑤職種で絞れば、都内勤務の企業も多い
-
大手企業などは転勤が多いイメージがありますが、都内勤務できる企業があるのは意外だったのではないでしょうか？
また、転勤が多いイメージのある大手企業も職種を絞ることで、都内勤務も存在することも意外ですよね。
ぜひ、将来を考える際の参考になさってください！
